日本東洋 TOYO品牌介紹
會社概要
會社情報
| 社名 |
東洋電機株式會社 Toyo Electric Corporation |
|---|---|
| 本（běn）社 |
〒486-8585 愛知県春日井市味美町2丁目156番地 MAP Tel：0568-31-4191(代表) Fax：0568-31-8096 |
| 代（dài）表者 | 代表取締役社長執行役員 鬆尾 昇光（guāng） |
| 設立 | 1947年7月 |
| 資本金（jīn） | 10億3,708萬（wàn）円(2019年3月31日現在) |
| 上（shàng）場証（zhèng）券取引所 |
名古屋 証券コード：6655/名証2部/業種：電（diàn）気機器 |
| 決算日 | 3月31日（rì） |
| 従業員數 |
〔連（lián）結〕 465名 〔単體〕 224名（míng）（いずれも2019年3月31日現在） |
| 売上高 |
〔連結〕 9,026百萬円 〔単體〕 7,609百萬円（いずれも2019年3月31日現在） |
| 事（shì）業內容 |
|
沿革
| 昭（zhāo）和22年 | 7月 | 兵庫県尼崎市（shì）に配（pèi）電（diàn）用柱上変（biàn）圧器の修理を主業として株（zhū）式會社東洋電機工（gōng）作所を設立 |
|---|---|---|
| 昭和24年 | 2月 | 工場を名古屋市（shì）西區に建築し、配電盤・製（zhì）禦盤・変圧器の製作（zuò）・販売を新規に開始 |
| 昭和35年（nián） | 10月 | 生産増強のため、愛知県春日井市に春日井工場を建築し、配電盤・製禦盤・変圧器の生産拠點を移転 |
| 昭和38年 | 7月 | 初めての自社開発（fā）製品（pǐn）となる「半導體応用電力調整器」を開発（fā）し、販売を開（kāi）始 |
| 昭和44年 | 11月 | 製禦回路を無接點（diǎn）化した論理素子および発（fā）光ダイオードを応用した「光電スイッチ」を業界に先駆け開発し、販売を開始 |
| 昭和45年 | 1月 | 商號を東洋電機株式會社に変更 |
| 昭（zhāo）和（hé）49年 | 9月 | マイクロプロセッサを搭載したマイクロコンピュータを開発し、販売を開始 |
| 昭和56年 | 12月 | 自社開発製品（pǐn）「トロイダル変圧（yā）器」を開発し、販売を開始 |
| 平成元年（nián） | 2月 | 愛知県春日井市の春日井工業団地に神屋（wū）工場を建設 |
| 平成3年 | 10月 | 東洋機械(株)・東（dōng）洋電子(株)・東洋変圧器(株)・東（dōng）洋電設（shè）(株)を吸収合併（bìng） |
| 平成9年 | 1月 | 名古屋証券取引所（suǒ）市場第二部に上場 |
| 平（píng）成10年 | 4月 | 全事業部がISO9001認証を取得 |
| 平成11年 | 4月 | エンジニアリング事業（yè）部が社団法人 配電盤工業會の優良工場認定を取得 |
| 平成14年 | 4月 | ティーエムシー(株)、東洋電機ファシリティーサービス(株)を分社設（shè）立 |
| 平成16年 | 7月（yuè） | 當社、ティーエムシー(株）、東洋電機ファシリティーサービス（株（zhū））の全（quán）工場において、環境マネージメントISO14001認証を取得（dé） |
| 平成16年 | 10月（yuè） | 中華人民共和國（guó）南京市に子會社（shè） 「南（nán）京華洋（yáng）電気有限公司」を設立 |
| 平成18年 | 1月 | 「愛知（zhī）ブランド企業」認定を取得（dé） |
| 平成19年 | 6月（yuè） | 全事業部（bù）門の名古屋営業所を春日井（jǐng）工場に集約 |
| 平成（chéng）21年（nián） | 11月 |
大阪市北（běi）區の大阪営業所を大阪市中央區に移転。 東京都（dōu）千代田區內神田の東京営業所を同（tóng）地（dì）區の別ビルに移転 |
| 平成24年 | 2月 | ティーエムシー（株）の板金（jīn）部門を分社し東洋板金製造（株）を設立 |
| 平（píng）成24年 | 4月 | 東洋（yáng）電機（株）がティーエムシー（株）の盤部（bù）門を吸収合（hé）併 |
| 平成25年 | 2月 | タイ王國バンコク都にThai Toyo Electric Co.,Ltd.を設立 |
| 平成26年 | 3月 | Thai Toyo Electric Co.,Ltd.をタイ王（wáng）國チョンブリ県に移転 |
| 平成26年（nián） | 3月 | 東洋樹脂（株）が道路交通安全資材分野から撤退 |
| 平成26年 | 6月 | 神屋工場、春日井工（gōng）場の２工場（chǎng）體製を廃止し、事（shì）業部製を導入 |
| 平成26年 | 8月 | 新春日井工場竣工（本社事務所移転） |
| 平成30年 | 4月 | デバイスソリューション事業部の新設（shè） |
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品牌介紹
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